研究内容

環境教育/ESDと消費者教育の連接
（現在、科学研究費補助金基盤研究（B）で進行中）

★環境教育／ESDと消費者教育の連接：日本型教員養成・研修・支援モデルと国際貢献（科学研究費補助金基盤研究（B）21H00859）
研究代表者：松葉口玲子　研究分担者：佐藤真久、柿野成美、庄司佳子、渡部厚志　研究協力者：奥西麻衣子、源氏田尚子、辰野美和

ESD（持続可能な開発のための教育） に関する国際的な議論をリードし、日本における消費者市民社会概念の導入に大きな影響を与えたPERL （前身はCCN:Consumer Citizenship Network） がコーディネートしているCCL（Center for Collaborative Learning for Sustainable Development） によって作成された一連の学習教材シリーズの日本語仮訳を「実践交流」（要PW）に掲載しております。

2022.12.22．『教育デザイン研究』に論文が掲載されました。

論文「持続可能なライフスタイルに向けた教育に関するユネスコチェアによる教材の検討－日本への受容と課題―」が『教育デザイン研究』第14号に掲載されました（横浜国立大学学術情報リポジトリをご覧ください）。

2022.9.8．PERL教材に関する教員検討会

関連記事（石田先生による実践も）が、（公財）消費者教育支援センター発行の『消費者教育研究』215号（2022年12月／2023年1月）に掲載されました。

2022年12/1月号 No.215 – ニュースレター – 公益財団法人 消費者教育支援センター (consumer-education.jp)

Education for Sustainable Development: A roadmap（日本語仮訳）を実践交流に掲載

国際連合教育科学文化機関（ユネスコ）2020年発行

（元サイト：Education for sustainable development: a roadmap – UNESCO Digital Library）

Licence type : CC BY-SA 3.0 IGO

持続可能な消費・生産とジェンダー

直近情報

論文
  • 「気候危機×COVID-19とジェンダー－いかに新しい社会システムを構築するかー」昭和女子大学女性文化研究所編『コロナ禍の労働・生活とジェンダー』(昭和女子大学女性文化研究所叢書第13集)(お茶の水書房) 2023年
  • 「持続可能な社会に向けた消費者教育とジェンダー視点からの課題」月刊ウィラーン （公益財団法人 日本女性学習財団） 809、pp.４ -７. 2021年
書評
  • 「女性活躍」の源流から炙り出されるその隘路ー日本型雇用とケアのジェンダー化の狭間で活躍する女性たちー（満薗勇著『消費者をケアする女性たちー「ヒーブ」たちと「女性らしさ」の戦後史ー』青土社）図書新聞 （3592）、2023年